太陽光生活研究所は、雪国での再生可能エネルギーと新しい暮らしを考えるプロジェクトです。

これまで、雪国での太陽光発電の導入は難題とされてきました。冬の積雪による屋根やシステムの破損が懸念され、また、そもそも厚い雪にモジュールが覆われると、発電自体ができません。さらに、ほとんどの豪雪地帯では、積雪の重さが電気安全規格 JIS C8955:2017 の許容荷重を超えてしまうため、モジュールメーカーなどからの保証の対象外となってしまい、地元の建築・電気事業者からも取り扱いが敬遠されてきたという現状があります。

「太陽光生活研究所」では、この雪国での太陽光発電の活用を、今まさに現実化すべき課題として捉え、取り組んでいます。日本は、2050年までにカーボンニュートラルを実現、またそれに先立ち、2030年には温室効果ガスを2013年比46％の削減することを掲げています。これを達成するためには再生可能エネルギーの活用は不可欠。なかでも日本の約半分を占める豪雪地帯での太陽光発電活用は不可避というのが、私たちの考えです。

これまでの実績～数年間に渡る実証実験を経て

「太陽光生活研究所」では、雪国での太陽光発電の可能性を探るため、2020年より複数企業の賛同を得て、長野県の豪雪地帯、飯山市や野沢温泉村にある家屋に独自の太陽光発電システムを設置し、数年間に渡る実証実験を行ってきました。

試行錯誤の末、モジュールを通常の屋根設置ではなく、軒下の壁面に70度の角度をつけて設置するという、今までにないアイデアを提案。これにより、冬の間もモジュールに雪が積もりづらくなり、シミュレーション値を上回る発電実績をたたき出すという、期待以上の結果を得てきました。また雪による設備の破損など、懸念された障害もとくになく、システムは現在まで安全に稼働しています。

こうした実証に基づく確かな性能が認められ、電気安全規格 JIS C 8955:2017 に準拠したシステム設計が可能となり、メーカー保証も確実に得られるようになっています。

これからの展望～雪国太陽光開発コンソーシアムを組み前進

雪国での太陽光発電の導入を実現するためには、様々な協力者が必要です。モジュールや架台、パワコンや蓄電システムなど、太陽光発電関連機器メーカーをはじめ、システムを設置する地元の建築会社や電気工事会社などです。これまでの「太陽光生活研究所」の実証実験は、こうした企業の協力を得て、ひとつの目的を持ったコンソーシアムとして活動できた結果です。
　
現在、さらに多くの企業から問い合わせもあり、実際にプロジェクトへの参加企業も増えています。また、県や市など雪国にある自治体からも様々な連絡を受け、各種イベントなどでの説明会や講演、また地域活性化や温暖化防止に向けた取り組みへの参画など、多数のお誘いをいただいています。2030年、2050年に向け、多くの企業や自治体が再生可能エネルギーや太陽光発電に大きく注目し、前進していることを実感しています。

もちろん、一般の方からの反響も多数あります。とくに北信エリアでは、私たちの試みを知った方から、地元建築会社を通じ、商談、お問い合わせも入っています。こうしてコンソーシアム自体がビジネスとして機能し始めており、その将来性に多方面から大きな期待が寄せられています。

「太陽光生活研究所」のゴール

21世紀に暮らしていく私たちにとって、太陽光はより本質的で安心なエネルギーソリューションといえます。「太陽光生活研究所」では、多くの企業とコンソーシアムを組み、また自治体と協力しつつ、太陽光の可能性をもっと発展させ、雪国でも役立てていきたいと活動しています。

太陽光発電の本来あるべき姿を見据えつつ、新たな発見や気づきも含め、正しい情報を発信していくこと。そして、太陽光発電についての理解をより深め、そしてひとりでも多くの方の暮らしにそれを取り入れていただくこと―― つまり21世紀の「太陽光生活者」を支援し増やしていくこと、これが私たちのゴールです。

• 太陽光生活研究所　所長　高嶋健

  太陽光発電システムプランナー。 2003年よりシャープ米国（Sharp Electronics Corporation）で太陽光発電事業に従事。太陽光発電システムの海外事業展開に携わる。2012 年よりカナディアン・ソーラー・ジャパン、2017年からはサンテック・パワージャパンでマーケティング部長、SCM調達本部長を兼務、2018年よりデルタ電子株式会社でマーケティング企画部長を務める。太陽光生活研究所 所長として、豪雪地帯に対応する太陽光システムの様々なアイデアを提案。雪国での太陽光活用の促進に日々邁進中！
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